社員教育の実例と資格

語学

母国語以外の言語を操れる人は今や少なくない。学校教育を筆頭に、英語を学習することが、今の日本では、半ば必須になっている。大英帝国の植民地支配を背景に、英語を公用語とする国は八十数か国(第二公用語、第三公用語)にも上る。

実際に母語(自分の国独自の言葉。日本人の場合、日本語が母語)にしている人口が多いのは、人口第一位の中国語であるが、中国語といっても、広大な領土には、様々なタイプの方言があり、それぞれの発音は全く別物である。代表例が茶とteaの違いで、広東語のchaが日本語の茶、アラビア、ロシアのチャイという語になり、陸路を伝って北上したtayという音が、今の英語のteaフランス語のtheという語になっている。

急激な経済成長をとげる隣国の懐を見込んで、社員に中国語を覚えさせる企業は多い。同じ漢字圏であるので、書き言葉は辞書を引きながらなら、意味をとらえることができるが、筆談などをすると、痛い目にあうことも多い。これは、日本でできた漢字が多くあることと、同じ綴りでも、意味が全く違うことがあるからである。好例が手紙であろう。日本では書簡、あちらではトイレットペーパーである。

これから語学を社員に学ばせたいと思うのならば、どんな目的で学ばせるのかを決めておいた方がよい。現場によって必要になる言語は違う。英語が一番無難だが、のちの政情を鑑みて、中国語(広東、北京など)、石油資源の多いアラビア語(この言語は使用できる国が多い。エジプト、サウジアラビア、イエメン、トルコなど)などもいいだろう。

文法的に、日本人が憶えやすいのは、隣国、韓国語。主語、述語の並びや語尾の変化がよく似ている。音も似ている部分が多い。発音のしやすさではポルトガル語だそうだ。珍しいところでは、エスペラント語などもあるが、使用頻度は低い。