社員教育とは、企業が生産性をあげ、業績を維持、向上させるためにその構成員に施す教育のことである。内容は新入社員へのマナー講習から、幹部社員への戦略指南まで多岐にわたる。指導に当たる人物も、社内のベテランであったり、外部から特別に招いた講師であったり、様々である。教育は訓練と実践の繰り返しである。

研修などで社員に対して指導をしたことが、根付くまでには忍耐し、すぐに成果が出ずとも継続して行わなければいけない。技能面、ノウハウのほか、人としての思いやり、人格的な成長、地域人としての貢献を教育の柱にする企業も多い。教育の理論からいうとそれまでの成人と同時に成長も止まってしまうという考えではなく、人は生涯発達し、向上していくのだという考えによって、資格取得などの機会を資金の補助などによって提供する企業も多く見受けられる。

社員教育で有名なのは、ディズニーランド・ディスニーシー、ホテルなどを擁するオリエンタルランドで、パーク内は塵ひとつ放置されていない。先だっての東日本大震災の時のスタッフの対応も賞賛の声が上がっている。これらは、日々の訓練と周知徹底の成果である。日本の社員教育の水準は高く、特に旅館などは、台湾などで「日本式のおもてなし」を謳う温泉が出るほど評価が高い。

こういったもてなし、ひいては相手の身になって行動する思いやりの精神をホスピタリティという。サービス業では特に注目される言葉である。

社員教育の具体例を挙げると、身だしなみが筆頭に上がる。特に女性の多い企業はメイクアップ講座、好感度を上げるためのカラーコーディネート講座などを取り入れたりしている。

良く育てられた社員は後進の指導に当たり、またそこから、社員が育っていくという良い循環を生む。近年では環境、地域社会、世界への貢献度が、企業への好感度にもつながり、商品を売ることだけを考えていればいい時代は終焉を迎えている。古いことわざに「1年先を見るのならば麦を植えろ、10年先なら木を植えろ、100年先ならば人を育てろ」というが、企業の存続を求めるのならば、コンピューターなどのハード面ではなく、人材というソフト面の充実を図らねばならない。そういった意味でも社員教育は企業の行く末を左右する鍵でもあると言えよう。

問題としては人件費や、設備費に余裕のある大手は教育が充実するので成果を上げ、余力のない中小企業は思い切った方策をとれないため、策を小出しにせざるを得ず、格差が出るということ、時代の変化と共に学ぶ側の素養、例えば機械操作の習熟度などに差があることが挙げられる。

 

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